マツダ株式会社Mazda Motor Corporation
マツダ本社
種類
株式会社 機関設計
監査等委員会設置会社 市場情報
本社所在地
日本 〒 730-8670広島県 安芸郡 府中町 新地3-1 北緯34度22分37秒 東経132度30分11秒 / 北緯34.37694度 東経132.50306度 / 34.37694; 132.50306 座標 : 北緯34度22分37秒 東経132度30分11秒 / 北緯34.37694度 東経132.50306度 / 34.37694; 132.50306 設立
1920年 (大正 9年)1月30日 (東洋コルク工業株式会社) 業種
輸送用機器 法人番号
3240001036223 事業内容
自動車の製造・販売等 代表者
資本金
2,839億5,700万円 (2023年3月期) 発行済株式総数
6億3,180万3,979株 売上高
連結:3兆8,267億5,200万円
単独:3兆3億6,000万円
(2023年3月期) 営業利益
連結:1,419億6,900万円
単独:488億2,800万円
(2023年3月期) 経常利益
連結:1,859億3,600万円
単独:1,025億9,100万円
(2023年3月期) 純利益
連結:1,428億1,400万円
単独:897億7,100万円
(2023年3月期) 純資産
連結:1兆4,568億100万円
単独:1兆1,187億2,000万円
(2023年3月期) 総資産
連結:3兆2,592億5,100万円
単独:2兆4,673億8,700万円
(2023年3月期) 従業員数
(2023年3月期) 決算期
3月31日 会計監査人
有限責任あずさ監査法人 主要株主
主要子会社
関連会社 を参照 関係する人物
外部リンク
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マツダ株式会社 (英 : Mazda Motor Corporation )は、日本 の広島県 に本拠を置く、日本 の自動車 メーカーである。日経平均株価 およびJPX日経インデックス400 の構成銘柄の一つ 。
概要
本社所在地は広島県安芸郡 府中町 新地3-1[注釈 1] で、自動車及び同部品の製造・販売を事業としている、自動車 メーカー。2018年 5月 には日本国内生産累計5000万台を達成した。国内メーカーではトヨタ、日産に次ぐ3社目の達成である 。2022年 度の世界販売台数は110万台である 。
1920年 、コルク を生産する「東洋コルク工業株式会社 」として創業された 。1927年 以来「東洋工業株式会社 」が正式社名であったが 、1984年 5月1日 にブランド名に合わせ「マツダ株式会社 」に改称した 。現在の社名は、事実上の創業者 である松田重次郎 の姓と、叡智・理性・調和の神を意味するゾロアスター教 の最高神アフラ・マズダー (Ahura Mazdā)にちなみ、自動車産業の光明となるよう願ってつけられた 。英語表記は「MAZDA 」 。コーポレートマークの「mazda」は1975年 から、「M」を模った現在のエンブレム(ブランドシンボル)は1997年 から使用されている 。
ロータリーエンジン を搭載した自動車を量産していたほか、ロードスター は「2人乗り小型オープンスポーツカー」の生産累計世界一としてギネス世界記録 の認定を受けている 。1991年 には日本メーカーとしては初のル・マン24時間レース での総合優勝を果たした 。2002年 4月1日 以降は「Zoom-Zoom 」のキャッチフレーズ の下、走行性能とデザインを特色とした車作りに特化する戦略を進めている 。今後は、顧客との間に強い絆をもった「プレミアムなブランド」を目指すとしている 。
1979年 以来フォード との提携 関係が長く、1996年 5月 には同社の傘下に入りプラットフォーム や生産施設などの共有化が進められた。リーマン・ショック 以降は、フォードの経営悪化もあり、2015年 9月 に完全にグループから独立した 。2015年 5月 にはトヨタ自動車 と中長期的な提携関係を結ぶことを発表し 、2017年 8月には業務資本提携を結ぶことで合意 。相互に500億円分ずつ株式を取得し、トヨタがマツダの第2位の大株主となった 。THS-Ⅱ の供給や、EV開発会社と北米 工場の共同設立など、両社は急速に距離を縮めている。
歴史
創業・コルクから機械事業へ
マツダの実質的な創業者である松田重次郎 (1921年頃)
1920年 (大正 9年)1月30日 、広島市 中島新町10番地にマツダの源流となる東洋コルク工業株式会社 が設立された。清谷商会という1890年 (明治 23年)創業のコルク の製造・販売を手がける企業の経営が悪化したため、主な融資元であった広島貯蓄銀行が中心となり、融資 の回収と事業の存続を図る方策として、それまでの個人経営から会社組織に改める形で設立された会社だった。設立にあたっては当時の広島の主要な財界 人が参画し、初代社長 には互選によって広島貯蓄銀行頭取の海塚新八 が就任した。しかし海塚が体調不良により辞任を申し出たため、翌1921年 (大正10年)3月、取締役 の中で唯一経営に専念できる松田重次郎 が社長に就任。松田重次郎はコルク栓を製造する際に出る屑コルクに目をつけ、広島高等工業学校 との研究で加熱製法による圧搾コルク板を商品化し、廃材から付加価値の高いコルク製品の製造に成功する。海軍 から大量の受注を得て[注釈 2] 業績は回復し、東京 や大阪 にも出張所を設けて経営を積極的に展開した。
しかし東京に出張所 を設けていたことが仇となり、1923年 (大正12年)に発生した関東大震災 によって多くの売掛金 が回収不能となって経営は大きな打撃を受けた。かねてから松田重次郎と親交のあった日窒コンツェルン 総帥の野口遵 からの融資で倒産 を回避したが、不況の深刻化を受けて従業員の半分を解雇 する事態にまで追い込まれ、さらに1925年 (大正14年)12月の深夜の火災 によりコルク工場が全焼してしまう。
東洋コルク工業の圧搾コルク板
こうした事態を受け、松田重次郎は過当競争となっていたコルク事業から自身が得意とする機械 事業への進出を決意。知遇を得ていた呉海軍工廠 長の伍堂卓雄 に支援を依頼し、日本製鋼所 を通す形で注文を取り付け、資金面では野口が保証人 となり、芸備銀行 から資金を調達した。1927年 (昭和 2年)には社名を東洋工業株式会社 に改称した。
1928年 (昭和3年)初頭から、日本製鋼所や宇品造船所などの下請 工場として海軍関係の兵器 や機械、部品 の製造を始めた東洋工業は、同年10月に広海軍工廠 の指定工場に、翌1929年 (昭和4年)1月に呉海軍工廠および佐世保海軍工廠 の指定工場となり、航空機 のエンジン やプロペラ 、軍艦 の精密機械 などを受注。同年8月には海軍省 購買名簿に登録され、従来の第2次下請けの立場から各海軍工廠の第1次下請け工場の地位を確立した。
前述の債務保証 を発端に、日本窒素肥料(現・チッソ )の経営参加が開始され、1931年 (昭和6年)には野口自身も取締役に就任したことで、東洋工業の4人の取締役の内、松田重次郎を除く3人が日本窒素肥料系で占められた。第二次世界大戦 の頃まで東洋工業の経営はおおむねこの陣容で進められていくことになる。
三輪トラック生産の開始
マツダ初の三輪トラック、マツダ号DA型(1931年)
東洋工業は軍工廠の下請けという形で機械事業へと進出したが、軍からの注文は少量多品種な上に繁閑差が大きいため、量産 によるコスト低減を図ることが難しいという悩みがあった。独自の製品を持ちたいと考えた松田重次郎は、最終的な目標を自動車 製造に置きながらもまずはオートバイ から手をつけることにし、1929年(昭和4年)から試作を始め、1930年 (昭和5年)に30台と少数ながら市販した。
1930年(昭和5年)には三輪トラック の開発に着手。オートバイから一足飛びに四輪自動車製造に向かうのではなく、まずは当時人気を呼んでいた三輪トラックで実績を積もうという狙いがあった。また、広島市吉島町の工場が手狭になっていたため、現在の本社 所在地である広島県 安芸郡 府中村(現・府中町 )の土地を取得。松田重次郎の長男の松田恒次 (後に3代目社長)がレイアウト を担当し、三輪トラックを中心に設計された新工場が完成した。コルク製品と機械工業が事業の中心だった東洋工業にとって三輪トラック市場への進出は未知数だったため、野口の斡旋により、東洋工業が生産する三輪トラックを三菱商事 の一手販売とする契約を結んだ(そのためタンクマークには、三菱のスリーダイヤ が入っている。その頃、乗用車やバス〈現三菱ふそう 〉を製造していた三菱造船 〈現三菱自動車 〉は関係していない)。
1931年 (昭和6年)10月、府中の新工場で三輪トラックのマツダ号DA型の生産を開始。軍需景気 で需要が増加していたところに、それまでの三輪トラックにはない後退ギアや、カーブ をスムーズに曲がれるよう後輪にディファレンシャルギア を装備したDA型は、三菱商事の全国的な販売網も相まって好評を博した。改良型のDB型を発売した翌1932年 (昭和7年)には国内シェア 25%を獲得。売上は急拡大を遂げ、マツダ号は海外へも輸出 された。
1940年に完成した試作四輪車
1935年 (昭和10年)10月、朝鮮半島 で大規模な水力発電所 をいくつも建設していた野口からの依頼を受けて開発した削岩機を初納入し、またこの年には1929年(昭和4年)から社内向けに製造していた工作機械 の外販も始めた。1936年 (昭和11年)には三菱商事との販売契約を解消し、オート三輪は東洋工業の直売制に移行した。
この頃には三輪トラックの次なる商品として、四輪自動車の検討を始めた。1936年(昭和11年)の重役 会で小型四輪自動車の製造が決議され、イギリス のオースチン・7 を購入して研究を開始。さらにドイツ車 のオペル 37年式やイギリスのMG 37年式を購入し、最新のプレス機 をはじめとする各種設備もアメリカから買い入れた。1940年 (昭和15年)には小型四輪自動車の試作車 を完成させ、生産体制も整備されつつあったが、この頃すでに東洋工業は軍事 体制に組み込まれていたため、自動車の生産は実現不可能になっていた。
戦時体制下
1941年に竣工した小銃工場
1937年 (昭和12年)7月に日中戦争 が勃発し、国内の組織が総力戦 体制へと再編成されていく中、東洋工業は陸軍 小倉工廠 から三八式歩兵銃 と九二式重機関銃の生産を申し渡された。自動車こそ戦時に必須であると主張して断ったものの、認められることはなく、年末には部品の生産が開始された。1938年 (昭和13年)1月には軍需工業動員法 により陸海軍共同管理工場に指定され、軍部 の直接管理を受けることになった。陸軍大臣 による小銃生産の命令を受けた東洋工業は、1940年 (昭和15年)に九九式短小銃 の組み立てを始め、工場が完成した翌1941年 (昭和16年)からは本格生産を開始した。呉海軍工廠からは爆弾 、水雷 、信管 などの製造の命令を受けた。
軍国主義 の流れが軍需一本槍となる中、民生用品生産は圧迫を受け、商工省 により三輪トラックの生産は東洋工業、発動機製造(現・ダイハツ工業 )、日本内燃機 の3社にのみ許可された。しかしその後、三輪トラックの生産は一時中止に追い込まれるなどして生産台数は極度に落ち込んだ。
1943年 (昭和18年)10月には三輪トラックの生産台数はゼロとなり、終戦 まで三輪トラック部門は実質的に機能を停止した。
1943年(昭和18年)の上期には戦時金融金庫 が東洋工業株 を取得して日本窒素肥料に次ぐ第2位の大株主 となり、さらに同年下期に日本窒素肥料が保有する株式を戦時金融金庫に譲渡 したことで、資本 面でもより強い戦時統制 の下に置かれた。翌1944年 (昭和19年)1月、兵器増産を目的に前年に施工された軍需会社法に基づき、東洋工業は軍から軍需会社に指定され、軍需省 中国軍需管理部の管理下に入った。同月には日窒コンツェルン総帥で取締役の野口遵 が死亡し、これを受けて同年5月までに日本窒素肥料系の役員が経営陣から去ったことから、東洋工業と日本窒素肥料の提携は終了した。同年7月には内山コルク工業との共同出資で東洋コルクを設立し、祖業であるコルク製造事業を分離した。この年の10月には東洋工業は8,556人の従業員を抱える国内トップクラスの軍需会社となっており、戦時中 に製造した小銃は累計で58万5,646挺に上った。
原爆による広島市の火災及び爆風被害状況を示す地図。赤色は全焼区域。東洋工業は地図上の最も東を流れる猿猴川 下流域の東側に位置する。
1945年 (昭和20年)8月6日 、アメリカ軍 により広島市に原子爆弾 が投下され、細工町(現・中区 大手町 )上空で炸裂した(広島市への原子爆弾投下 ) 。爆心地 から5.3km 離れた東洋工業は爆風 によって若干の建物 が倒壊し、一部工場の屋根 が吹き上げられたりほとんどの窓ガラス が割れる被害に遭ったものの、全体としての損害は軽微で、機械設備はほぼ無傷で残存した。しかし県当局の命令により鶴見町(現・中区鶴見町)で建物疎開 の作業に動員されていた73名を含め、計119名の社員が命を落とし、負傷者は335名に上った。恒次の弟でマツダモータース(現・広島マツダ )社長の宗弥も全従業員7名と共に死去した 。
東洋工業附属医院(現・マツダ病院 )は広島市の負傷者が一番広い道を東に向かって避難する際に真っ先に目に入る医療機関 だったため、多くの人々が詰めかけてくる事態となり、そのため東洋工業の食堂 や寄宿舎も解放・提供し、医療品を含めたあらゆる物資の扉を開いて総出で救護にあたった。しかし負傷者は次々と亡くなっていき、会社のグラウンドでは連日犠牲者の遺体 に油 をかけて火葬 が行われた 。1945年(昭和20年)8月15日 、東洋工業は生産を完全に停止したまま終戦 を迎えた。
戦後の復興期
マツダ号GA型
東洋工業本社は広島市周辺で唯一残存した大規模な建物だったため、多くの企業や団体が東洋工業に施設の提供を求めた。広島県庁 は1946年 (昭和21年)7月まで全機関が東洋工業の施設内で業務にあたり、他にも広島県警察部 、広島控訴院 、広島区裁判所[注釈 3] 、広島県食料統制組合なども東洋工業に間借りした。日本放送協会 広島中央放送局(現・NHK広島放送局 )は東洋工業で放送を再開し、中国新聞 は東洋工業から借り受けた三輪トラックで市中に壁新聞 を掲示して、救護所の場所といった情報を市民に届けた。
占領 にあたった連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ)は、日本の平和経済に必要な設備・施設のみの存置を認め、その他は賠償 として全て取り立てるという方針を示しため、軍需会社に指定されていた東洋工業は存亡の危機に立たされる事態となった。1946年(昭和21年)に東洋工業は賠償工場に指定され、全社の46 %に上る機械や設備が封印 され使えなくなったが、当時の内務省 警保局 長である谷川昇 の取り計らいにより、資本金 1億円以上の企業のみがパージ の対象となったため、資本金3,000万円の東洋工業は幹部の公職追放 などは免れることができた。
企業の存続が許されるかも分からず、社内に不安が漂う中、東洋工業は三輪トラックの生産再開を決定し、1945年(昭和20年)9月には久留米市 のブリヂストン の工場を訪ねるなど準備活動を始めていた。GHQからも軍需工場の民需生産転換の許可が降りたことから、終戦から4ヶ月後には生産を再開し、マツダ号GA型10台を完成させた。三輪トラックは戦前に軍用に向かないとして生産台数が大幅に減らされていたため、現役で走るその多くが老朽化 していた上、戦後 に手軽な輸送 手段として急速に需要が高まったことから、1946年(昭和21年)には大手メーカーが相次いで参入し、三輪トラック業界は活況を呈した。その間も東洋工業は新型三輪トラックの開発を進める一方、1947年~1948年にかけては日本国内各地への一県一特約店設置を推進し、1948年秋の奈良県を最後に全国特約店の整備を完了、業界の競合他社に先んじてその後の営業施策における地歩を固めた。
復興が本格化 してきた1950年 (昭和25年)頃になると市場からはより大きい積載能力を持つ三輪トラックが要望されるようになり、同年9月、東洋工業は業界初の1トン の積載能力を持つマツダ号CT型を発売。CTは新開発した日本車初の油圧調整タペット付OHVエンジンを搭載、前面風防には安全性の高い合わせガラスを採用するなど、当時の日本製四輪車をもしのぐ先進的な取り組みを行った。1951年 (昭和26年)に三輪トラックに対する車体サイズや排気量 の制限が撤廃されたのを受け、同年に4.8 mのロングボディを持つCTL型を発売し、翌1952年 (昭和27年)には2トン積みのCTL型も登場させた。東洋工業の三輪トラックの売上は1949年 (昭和24年)から1954年 (昭和29年)までの間に12倍以上に増加した。
四輪車市場への参入
マツダ初の四輪自動車、CA型の試作車
三輪トラックの大型化と多様化を進める一方、東洋工業は小型四輪トラックの開発も並行して行なっていた。1949年 (昭和24年)にかけて試作を完了させ、工場生産の準備を開始。翌1950年 (昭和25年)には東洋工業初の四輪車となる小型四輪トラック、CA型を発売した。新開発の空冷エンジン を搭載し、28万円の低価格で販売されたCA型だったが、1952年 (昭和27年)までの間に35台だけで生産は中止となり、またほぼ同じ時期に発売した消防車 のCF型の生産台数も74台に留まったため、四輪車市場への進出は一旦中断されることになった。
1951年 (昭和26年)、重次郎の長男で専務 の松田恒次 が社長に就任。1956年 (昭和31年)には再び四輪車の開発に着手し、1958年 (昭和33年)、小型四輪トラックのロンパー を発売。翌1959年 (昭和34年)には水冷エンジンを搭載したトラックのD1100型、D1500型を登場させた。
1960年 (昭和35年)以降になると、日本のモータリゼーション はそれまでの事業用から個人用へと需要が移行しつつあった。1955年 (昭和30年)に報道された通商産業省(現・経済産業省 )の「国民車構想 」の影響もあり、富士重工業(現・SUBARU )のスバル・360 や三菱重工業 の三菱・500 など、他社からは次々と大衆乗用車が発売されていた。
マツダ初の四輪乗用車、R360クーペ (1960年)
このような一連の動きを背景に、東洋工業は乗用車市場に進出するにあたり、「ピラミッドビジョン」という新車開発構想を立案した。これは国民 の所得 階層分布とそれに対応する乗用車の保有構造をピラミッド型に見立て、まずは下層部を占める大衆 向けの乗用車から開拓し、国民所得水準の向上とともに一段ずつ上の車格 の車種を展開していくことで、最終的には頂点部である高級車 までをも担う総合自動車メーカーを目指すというものだった。この構想に基づき、1959年(昭和34年)4月に軽 乗用車の開発に着手し、翌1960年(昭和35年)4月、東洋工業初となる四輪乗用車、R360クーペ を発売した。1962年 (昭和37年)には大人4人が乗れるファミリーカーとして開発したキャロル360 を発売。両車は大ヒットを記録し、1960年(昭和35年)から1962年(昭和37年)までの3年間、東洋工業はトヨタ自動車 、日産自動車 を抑えて国内販売台数首位に躍進した。
次なる市場として小型乗用車 を見据え、1963年 (昭和38年)にファミリア バンを発売し、翌1964年 (昭和39年)年には本格的なファミリーカーとして開発したファミリア4ドアセダン を投入。その後も2ドア、2ドアスペシャル、ファミリアトラックなど、ファミリアシリーズを中心に小型車を充実させていった。
ロータリーエンジンの量産化
マツダ初のロータリーエンジン搭載車、コスモスポーツ (1967年)
1960年(昭和35年)から3年間にわたり、東洋工業は自動車生産台数で国内首位となっていたが、その多くは三輪トラックと軽乗用車だったため経営基盤は弱く、企業規模や収益性といった点でトヨタや日産に大きな差をつけられていた。また、当時の通商産業省は、近い将来の貿易自由化 に備えて国際競争力 を強化するために、国内自動車メーカーを「量産車(普通乗用車)」、「特殊乗用車(高級車)」、「ミニカー(軽自動車)」の3グループに統合させるとする「3グループ構想」を抱いており、東洋工業はミニカーグループの代表的なメーカーと見られていた。社長の松田恒次は、総合自動車メーカーを目指しているにもかかわらず東洋工業がミニカー専業会社とされ、その上合併を強いられて経営権を失うなど論外だと考えていた。
こうした状況の中、社の独立を保ちたいと思案していた松田恒次は 、1960年(昭和35年)の元旦 にドイツ人 の友人から、西ドイツ のNSU 社とフェリクス・ヴァンケル 博士が率いるヴァンケル社が共同開発したロータリーエンジン (RE)についてのレポートと雑誌記事が同封された手紙を受け取り、1日も早く技術提携を結ぶよう勧められた。REが自動車業界再編を乗り切るための切り札になると確信した松田恒次は、社内の反対の声を無視して技術提携を進めることを決断。松田恒次には、REの技術力によって企業イメージの向上が図れることや、RE開発の名目で銀行 からの融資が受けやすくなり、その資金で通商産業省主導の再編を乗り切るための研究開発 や設備投資 を強化できるといった考えがあった。
NSUには世界各国の約100社から技術提携の申し込みが殺到していたが、駐日西ドイツ大使らの仲介によって、1960年(昭和35年)7月に交渉の約束を取り付けることに成功した。同年9月末、松田恒次一行はメインバンク である住友銀行 頭取 の堀田庄三 の斡旋により手に入れた、吉田茂 元首相 から西ドイツのアデナウアー 首相に宛てた紹介状を携えてNSUへと向かい、当時としては破格の2億8,000万円の特許料を払って技術導入を決めた。
技術提携に関する政府認可[注釈 4] がおりた1961年 (昭和36年)7月、技術研修団がNSUに派遣され、そこで一定時間の稼動後にエンジン内壁面に発生する「チャターマーク」と呼ばれる摩耗 が量産化を妨げる大きな原因であることを知らされた。帰国後に「ロータリーエンジン開発委員会」が設置され、NSUから届いた設計図 を元に試作エンジンを完成させたが、契約前には明かされなかった様々な問題が発生し、実用には程遠いものだった。1963年(昭和38年)4月、開発強化のため、「ロータリーエンジン開発委員会」を昇格させた「ロータリーエンジン研究部」を設置。山本健一 (後に6代目社長)を部長 に総勢47名で発足し、翌年には3億円の総工費をかけた専用の研究室が用意された。山本をはじめとする開発陣は日本カーボン と共同でカーボン を浸潤させたアペックスシール を開発するなどして耐久性の確保に成功。1967年 (昭和42年)5月、特許購入から6年の歳月と40億円以上とも言われる巨額をかけたプロジェクトは、RE搭載車のコスモスポーツ の発売という形で結実した。
REの圧倒的な動力性能と流麗かつ未来的なデザインを兼ね備えたコスモスポーツはイメージリーダーとして絶大な役割を果たし、それまでの「バタンコ屋」[注釈 5] と呼ばれた垢抜けないイメージが「ロータリーのマツダ」という最先端のイメージに取って代わった。企業イメージ向上は販売増にも結びつき、1966年 (昭和41年)からの2年間で四輪車の生産台数は19%も増加。コスモスポーツに続いて、ファミリアロータリークーペ やルーチェロータリークーペ などREを搭載したモデルを発売し、1970年 (昭和45年)にはファミリアロータリークーペなどの対米輸出を開始して念願だったアメリカ 市場へと進出した。
オイルショック下の経営危機
サバンナGT (1972年)
1970年(昭和45年)、東洋工業はフォード 、日産と共同で日本自動変速機(現・ジヤトコ )を設立し、同年にはフォードからの強い申し入れを受けて資本提携交渉に入った。マツダの小型トラックをフォードに供給する業務提携 がまとまり、本題の資本提携交渉に入ろうとした矢先、社長の松田恒次 が死去。後任には長男で副社長の松田耕平 が就任し交渉は継続されたが、NSUが東洋工業とフォードの資本提携は認められないと反対した上にニクソン・ショック も重なり交渉は難航。互いの溝は埋まらず、1972年 (昭和47年)3月に交渉は決裂に至った。
1970年(昭和45年)、アメリカでは排出ガス規制 を大幅に強化するマスキー法 が発効され、自動車業界はかつてない技術的困難に直面していた 。東洋工業のREはホンダ が開発したCVCCエンジン とともにこの規制を達成し、ゼネラルモーターズ (GM)、トヨタ、日産もREの開発に本格的に乗り出す展開となっていた 。このような中、松田耕平はいずれREの時代が到来すると予想して大規模な設備増強を決定。増産工事に続いてREの新工場[注釈 6] 建設に取り掛かり、研究開発費を含めた総投資額は600億円にも及んだ。この間もRE車の販売は国内外で好調で、特に主要な輸出先であるアメリカでは、1973年 (昭和48年)に輸出した台数の内の7割から8割をRE車が占めるほどだった。
1973年(昭和48年)10月、第四次中東戦争 の勃発を契機に第1次オイルショック が発生した。10月から11月にかけて石油 化学製品の価格は40%から50%上昇し、自動車各社は値上げを実施 。同年12月に日本の自動車市場は前年同月比75.6%と大幅な落ち込みを記録した 。需要の冷え込みを受けて他社がいち早く減産体制を敷く中、松田耕平はオイルショックによる物資不足は一過性のものであり、購買活動が自動車へと戻る際に備えて作り溜めをしなければならないと判断したため、東洋工業は増産体制を取り続けた。ところが翌1974年 (昭和49年)1月、アメリカ合衆国環境保護庁 (EPA)がREは通常のエンジンと比較して約50%程度多くのガソリン を消費するとの報告を発表。オイルショックとこの指摘の影響が重なったことで極度の販売不振に陥り、国内外で抱える在庫台数は20万台にまで積み上がった。研究開発費の増加や競争の激化、多品種少量生産による低収益性などが重なっていたところにオイルショックが発生し、東洋工業の財務 体質は急速に悪化した 。
コスモAP (1975年)
通商産業省からの要請を受けて東洋工業の経営実態の調査を進めていたメインバンクの住友銀行は、こうした事態を看過できなくなり、1974年(昭和49年)10月、同行事務管理部長の花岡信平と住友信託銀行 法人信託部長の中村和生ら4人を東洋工業に派遣。花岡と中村の両人は翌1975年 (昭和50年)1月の株主総会 で取締役に選任され、これ以降東洋工業の再建は住友銀行の主導で進められることとなった。同月、住友銀行は東洋工業の管理を専門に担当する「融資第二部」を新設。責任者には専務の磯田一郎 (後の頭取・会長)が、部長には本店営業部長で常務の巽外夫 (後の頭取・会長)が就任した。
東京及び大阪両支社等の土地建物や有価証券 の売却、住友銀行を中心とした協調融資、減産及び在庫一掃を目的とした余剰人員のディーラー への出向、米国販売会社の分割、コストコントロール部の新設による全社的な原価低減活動の開始といった対策が次々と打たれた。しかし、1975年(昭和50年)10月決算では経常赤字が173億円に上り、同業他社の首脳から「東洋工業は倒産する」との談話が出るなど、東洋工業を取り巻く環境は厳しさを増していった。
フォードとの資本提携
サバンナRX-7 (1978年)
1976年 (昭和51年)1月、住友銀行は本格的再建のために村井勉 常務(後の副頭取)を副社長として派遣。東洋工業を「経営形態を成しておらず、町工場に等しい状況」と判断した村井は、有名無実化していた最高意思決定機関である常務会 の強化や、社全体の計画立案・調整を担う社長室の新設を実施。住友銀行式の合議制 経営を導入し、それまでの松田ワンマン 体制にメスを入れた。
住友銀行は、東洋工業の合理化に成功したとしても単独での生き残りは困難であると考え、開発したREの特許を交渉材料に提携先を探すことにした。しかし、トヨタや三菱自動車 との提携を模索するも成就せず、通商産業省も日産に提携を持ち掛けたが、こちらも実現しなかった。松田耕平も独自にゼネラルモーターズ (GM)との交渉に動いていたが、GMはすでにREへの関心を失っていた上にアメリカの独占禁止法 上の問題もあったため、この可能性も消えた。
国内自動車会社との提携は困難であると認識した住友銀行は外資 との提携に動き、過去の資本提携交渉は決裂したものの、1971年 (昭和46年)6月に業務提携を結び、プロシード を OEM として輸出していたフォード[注釈 7] を新たな提携先として選択。1977年 (昭和52年)7月、前月に頭取に昇格した磯田は「東洋工業はフォードとの提携強化を望んでおり、その際、住友銀行は主力銀行として支援を惜しまない」との内容のヘンリー・フォード2世 会長宛ての親書をしたため、巽外夫に託し交渉を開始した。
こうした中、経営改革に消極的な松田耕平にしびれを切らした住友銀行は、当初より念頭に置いていた社長解任に向けた動きを始め、1977年(昭和52年)12月に出処進退を迫った。同月22日、松田耕平は代表権のない会長に退き、後継には住友銀行の後押しで、コストコントロール部を担当していた専務の山崎芳樹 が昇格。これにより3代にわたって57年間続いた松田家による同族経営 は終わりを迎えた。山崎は車種ごとに開発や生産、販売を統括する主査室を新設し、経営トップの意向を反映する従来の車づくりから部署を越えて意見を出し合う体制を構築した 。
1978年 (昭和53年)に入りフォードと東洋工業の接触は頻繁となり、同年12月には東洋工業がフォードにトランスアクスル を供給する交渉がまとまった。翌1979年 (昭和54年)11月、アジア太平洋 戦略の足がかりとして日本車メーカーとの提携を模索していたフォードと東洋工業・住友銀行の思惑が一致したことで、フォードが東洋工業に25%出資する資本提携が実現した 。
5代目ファミリア (1980年)
住友銀行から派遣された常務の花岡信平の「アメリカでのスポーツカー 需要に応えるためにはRE車が必要」との報告を契機にRE搭載の本格スポーツカーの開発が開始され、1978年(昭和53年)3月にサバンナRX-7 として発売。日米で大ヒットを記録した。オイルショック以降発売した新型車と社員のディーラー出向制度が効果を発揮したことで販売は回復。1979年(昭和54年)にはトヨタ、日産に次いで生産台数100万台の大台に乗せた。1980年 (昭和55年)には主査室制度になってからの最初の商品である5代目ファミリア を発売し、当時の若者らに支持され大ヒットを記録した 。
1981年 (昭和56年)、東洋工業は新たな卸売 会社、オートラマ を設立し、マツダが製造するフォードブランド車の国内販売を始めた。オイルショック後に延期が続いていた山口県 防府市 の完成車工場の建設も再開し、1982年 (昭和57年)に操業を開始した 。
国内販売拡大策の失敗
ユーノス・ロードスター (1989年)
1984年 (昭和59年)5月、東洋工業は社名をブランド名に合わせマツダ株式会社 に改称。同年11月にはロータリーエンジンの生みの親である山本健一 が社長に就任し、同時にアメリカへの工場進出を発表した 。
1985年 (昭和60年)9月、先進5カ国蔵相・中央銀行総裁会議(G5 )でプラザ合意 が発表されると、1ドル 250円だった為替レート は1年後に150円台にまで急騰。自動車を始めとした輸出比率が高い産業を直撃し、とりわけ輸出比率が68%にも達していたマツダは大きな打撃を受けた。円高 は自動車各社の目を一斉に国内市場に向けさせ、特に1987年 (昭和62年)に創立50周年を迎えていたトヨタは国内シェア50%を目指した「T-50作戦」を展開。他社はその影響をまともに受ける格好となり、円高と国内販売競争の激化でマツダの収益は悪化した。
1987年(昭和62年)12月、円高による業績悪化と自身の腰痛 を理由に山本は任期途中で会長に退き、後任には2年前に通商産業省からマツダに転じた古田徳昌 が就任。会長の山本、社長の古田、住友銀行出身で副社長の和田淑弘 の3人が代表権をもつ3頭体制の下、1988年 (昭和63年)5月、マツダは1992年 度を最終年度とする中期経営計画「MI(マツダイノベーション)計画」を開始した。「B-10計画」とよばれる国内販売拡大策[注釈 8] をその柱とし、国内販売台数をそれまでの約40万台からシェア10%にあたる80万台にまで増やすことで、輸出に依存した経営体質を改め、1ドル100円下でも2兆円の売上と1,000億円の経常利益を確保する目標を掲げた。
アンフィニ・RX-7 (1991年)
「B-10計画」に基づき、マツダは従来の「マツダ」、「マツダオート」、「オートラマ」の3つの販売チャンネル に、新たに「ユーノス 」と「オートザム 」の2つを加え、トヨタや日産と同等の国内5チャンネル体制を敷いた。3チャンネル体制時に1,500店余りだった店舗数を3,000店近くにまで増やし 、600億円を投じて防府第二工場の建設にも取り掛かった。この拡大策はバブル経済期 には一定の成果を上げ、1990年 (平成 2年)には生産台数が140万台にまで達して過去最高を記録。国内販売台数も60万台と最高記録を更新した。1991年 (平成3年)には「B-10計画」の後を見据え、「マツダオート」を「アンフィニ 」に変更した。
しかしその後、バブル経済 が崩壊 。それとともに販売台数は急速に減少した。5チャンネル体制はバブル崩壊後すぐにその効果が疑問視されるようになり、長期的にこの体制を維持することが困難であると感じ取った住友銀行は、1991年(平成3年)に同行で取締役を務めた和田淑弘 を社長に据えた。マツダは1993年 (平成5年)度から3年連続して大幅な赤字を計上。1995年 (平成7年)度の生産台数は77万台とピーク時の1990年(平成2年)からほぼ半減し、国内販売台数もわずか35万台にとどまるという惨憺たる状況に陥った。販売チャンネルと車種を増やしたことで営業や生産にかかる費用が増大し、高コスト体質がマツダを蝕んだ。マツダの名ではなく、チャンネルの名称やシンボルマーク を冠した商品の投入を続けたことでブランドも毀損した 。拡大策は完全な失敗となった。
フォード傘下での再建
アテンザ (2002年)
住友銀行の巽外夫 は、マツダを再び再建させるには銀行主導では限界があり、フォードの世界戦略への編入以外に生き残る術はないと判断した。巽の要請に応じたフォードは、1994年 (平成6年)に将来を有望視されている40歳代の4人の社員を顧問としてマツダに派遣。同年6月の株主総会後に4人は役員に就任し、これをもってフォードは実質的にマツダの経営を掌握した。1996年 (平成8年)4月、マツダはフォードに対する第三者割当増資 を決定 。これによりフォードの出資比率は24.5%から33.4%に高まり、マツダは正式にフォード傘下に入ることとなった 。合わせてフォードから派遣されていた副社長のヘンリー・ウォレスが社長に昇格し、日本の自動車会社初の外国人社長が誕生した。
ウォレスが社長に就任した1996年(平成8年)頃、マツダの有利子負債 は7,000億円を越えていた上、生産台数はピーク時の約半分に落ち込んでいた。財務の専門家であるウォレスら経営陣は、保有株式や不要不急の施設などの資産を売却し、伝統的に資金の面で寛容に扱われてきた開発部門に対しても厳しいコストダウンを要求。増えすぎた車種の整理と販売チャネルの簡素化や、フォード車とのプラットフォーム の共通化を発表し、開発や生産、購買までの全業務のデジタル化 により経営効率化を図る「マツダデジタルイノベーション」も導入した。1996年(平成8年)には短期間で開発したコンパクトカーのデミオ が予想を超えるヒットを記録。翌1997年 (平成9年)9月の中間決算では5年ぶりに営業利益 が黒字に転じた。
1997年(平成9年)11月、副社長で販売が専門のジェームズ・ミラーが社長に昇格。社長のミラーと技術担当役員のマーティン・リーチ の下、ブランドの再興に乗り出し、役員や技術者、海外現地法人との議論を重ねる中で、スポーティさ、走りの良さを全面に打ち出す考えをまとめた。この新たなブランド戦略を遂行するため、すでに進行していた主要車種の開発を白紙に戻し、車種名から内容まで一新したモデルを改めて開発することを決断。このため2000年 (平成12年)11月から2002年 (平成14年)春までの一年半にわたり、新型車が投入されない異例の時期が生じることになった。
1999年 (平成11年)12月、専務で新ブランド戦略策定の中心人物であるマーク・フィールズ (英語版 ) (後にフォード社長)が社長に昇格。さらなるコストの見直しを図るため、2000年(平成12年)11月、スペイン のフォードの工場でのマツダ車の生産、宇品第2工場の閉鎖、早期退職者募集を柱とする「ミレニアムプラン」を発表。1,800人を募集した早期退職優遇プランには受付開始と同時に申し込みが殺到したため即時に募集が打ち切られる事態となり、最終的に2,210人が会社を去ることとなった。積立不足だった退職給付債務を一括償却した影響もあり、この年には1,552億円の損失を計上した。
RX-8 (2003年)
2001年 (平成13年)10月、第35回東京モーターショー にて新ブランドメッセージの「Zoom-Zoom 」を打ち出すとともに、新生マツダブランドを体現する商品の第一弾である中型セダン のアテンザ と、ロータリーエンジンを搭載したスポーツカーのRX-8 を公開。プラットフォームからエンジン までを一新し、翌2002年(平成14年)5月に発売されたアテンザは国内外で高い支持を受け、生産能力を引き上げるほどのヒット作となった。新生マツダを象徴する主力車種であるアテンザ、デミオ、アクセラ といったモデルの投入によって業績は回復。全く新しいマツダブランドの商品を開発する作戦は成功を収めた。
2003年 (平成15年)8月、前年6月に社長に就任したルイス・ブース (英語版 ) に代わり、井巻久一 が社長に就任。日本人社長としては7年ぶり、生え抜き社長としては山本健一以来16年振りのことだった。2007年 (平成19年)3月期には営業利益が1,621億円と過去最高を記録した。
「モノ造り革新」への挑戦
CX-5 (2012年)
マツダの業績はフォードの下で回復基調へと転じたが、開発や生産部門の中では、フォードグループの軛 から離れ、商品の多様性とコスト低減を両立させる戦略を実行したいとの思いが強まっていた 。2005年 (平成17年)7月、マツダは好調な業績を背景に長期戦略の策定を始め、10年後の2015年 (平成27年)までに全てのマツダ車が世界のベンチマーク になるとする目標を設定した。その実現手段として「モノ造り革新 」[注釈 9] を立案し、開発から生産にいたるまでの全ての業務プロセスを一新する構想をまとめた。
翌2006年 (平成18年)末に親会社 のフォードに計画の説明に訪れ、否定的な意見に遭いながらも、最終的に黙認に近い形で了承を得るに至った。同時にこれはマツダが失敗してもフォードは手を差し伸べないということを意味し、この時にエンジンの開発方針を分けたことが後の提携解消の契機となった 。2007年 (平成19年)には技術開発ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言」を発表。走る楽しさと環境安全性能の両立を打ち出し、翌2008年 (平成20年)6月には2015年(平成27年)までにマツダ車の平均燃費 を30%向上させる目標を公表した。
しかしその直後の2008年(平成20年)9月、リーマン・ショック が発生。世界の経済界・産業界は混乱に陥り、自動車産業も深刻な打撃を受けた。経営が悪化したフォードは同年11月に資金調達のため保有するマツダ株の一部を売却したため、出資比率は13%に低下した。これと同時にマツダは副社長の山内孝 が社長に昇格する人事を発表し、経営陣をマツダ出身者主体に刷新した 。リーマン・ショック後に円相場が急激な円高に振れたことで輸出比率の高いマツダは大きなダメージを受け、2009年 (平成21年)3月期には赤字に転落。さらに2011年 (平成23年)にかけて東日本大震災 やタイの洪水 といった事態が続き、最終的にマツダの業績は2012年 (平成24年)3月期まで4年連続の赤字に陥った 。こうした中、2009年(平成21年)に増資 と自社株の売却で933億円、2012年(平成24年)には公募増資と劣後ローン で2,142億円を調達し、研究開発やメキシコ 新工場をはじめとする設備投資に必要な資金を捻出した。
4代目ロードスター (2015年)
2010年 (平成22年)10月、マツダは新世代のエンジン 、トランスミッション 、ボディ、シャシー といった一連の新技術を総称した「スカイアクティブ・テクノロジー 」を発表。2011年(平成23年)には新開発したガソリンエンジン のSKYACTIV-G をデミオに搭載して発売し、他社のハイブリッドカー と同等の燃費性能を実現した 。2012年(平成24年)にはスカイアクティブ技術を全面的に採用した車種の第一弾であるCX-5 を発売し、ディーゼルエンジン のSKYACTIV-D を中心に大ヒットを記録。ロシアでも現地企業ソラーズ と合弁会社を設立し、CXー5の生産を開始 。この年にはスカイアクティブ技術を搭載した車種の好調な売れ行きを背景にマツダは黒字に転換した。2013年 (平成25年)には専務の小飼雅道 が社長に昇格した 。
この後もスカイアクティブ技術とデザインテーマ「魂動」を採用した一連の車種は人気を集め、2015年(平成27年)に発売した4代目ロードスター は「世界・カー・オブ・ザ・イヤー 」を受賞 。合わせて日本車としては初の「ワールド・カー・デザイン・オブ・ザ・イヤー」も獲得し、同賞設立以来初めての2部門同時受賞を果たした 。2016年 (平成28年)3月期決算では過去最高の営業利益2,267億円を記録し 、2018年 (平成30年)3月期には販売台数が163万台と5年連続で過去最高を更新した。
現在
2015年(平成27年)5月、マツダとトヨタ自動車 は提携拡大に向けた検討を開始すると発表した 。その一方で、2008年(平成20年)以来段階的にマツダへの出資比率を下げていたフォードは、同年9月末までに保有していたすべてのマツダ株を売却し、これによりフォードとマツダの36年間にわたる資本提携は終了した 。2017年 (平成29年)8月、トヨタとマツダは互いに500億円ずつ株式を持ち合う 資本業務提携で合意し、アメリカでの生産合弁会社の設立、電気自動車 に関する共同技術開発といった提携内容を発表した 。2018年 (平成30年)、副社長の丸本明 が社長に昇格した 。2022年 (令和 4年)、ロシア での生産を終了した 。2023年 (令和5年)、専務の毛籠勝弘 が社長に昇格した 。
年表
事実上の創業者である松田重次郎。長男がマツダ3代目社長の松田恒次、次男が広島マツダ 初代社長の松田宗弥。
1945年米軍作成の広島市地図。右下猿猴川 下流東側が現在の府中本社に当たる。
1968年式マツダ・T600 のフロントガラスに刻印された当時の東洋工業のロゴマーク (右端)。
1920年 (大正9年)
1月 - 東洋コルク工業株式会社 設立。本社は広島市中島新町10。
2月 - 初代社長 に海塚新八 が就任。
6月 - 本社および工場を広島市吉島町234-1に移転。
1921年 (大正10年)3月 - 2代目社長に松田重次郎 が就任。
1927年 (昭和2年)9月 - 商号を東洋工業株式会社 に変更。
1928年 (昭和3年)10月 - 広海軍工廠 の指定工場となる。
1929年 (昭和4年)
1931年 (昭和6年)
1935年 (昭和10年)10月 - 削岩機を初出荷。
1936年 (昭和11年)8月 - 三菱商事と三輪トラックに関する国内の販売契約を解除。
1937年 (昭和12年)12月 - 三菱商事と三輪トラック輸出に関する販売契約を解除。
1938年 (昭和13年)1月 - 軍需工業動員法 に基づき陸海軍 共同管理工場に指定 。
1941年 (昭和16年)7月 - 内山コルク工業所(現・内山工業)にコルク事業の売却を決定 。
1943年 (昭和18年)10月 - 工作機械工場および鍛造工場が商工省 の管理工場に指定。
1944年 (昭和19年)1月 - 兵器および工作機械部門が陸海軍の軍需会社に指定。
1945年 (昭和20年)8月 - 広島市への原子爆弾投下 に際し、本社施設の一部を広島県に貸与、県庁の全機能が設置される(1946年7月15日迄)。同月、軍需会社指定の取り消しを受ける。
1946年 (昭和21年)
5月 - 裁判所 に建物の一部を貸与。
8月 - 会社経理応急措置法 に基づき特別経理会社に指定される。同月、工作機械部門が賠償工場に指定。
12月 - 民間兵器工場部門が賠償工場に指定。
1948年 (昭和23年)7月 - 企業再建整備計画に基づき新旧勘定の整備を完了、特別経理会社指定の解除。
1949年 (昭和24年)5月 - 東京証券取引所 に株式を上場 。
1950年 (昭和25年)6月 - 初の小型四輪トラックCA型発売。
1951年 (昭和26年)12月 - 3代目社長に松田重次郎の子である松田恒次 が就任。
1952年 (昭和27年)4月 - 工場の賠償指定解除。
1957年 (昭和32年)1月 - 生産累計20万台達成。
1960年 (昭和35年)5月 - 初の量産型乗用車となるマツダ・R360クーペ 発売。
1961年 (昭和36年)
1962年 (昭和37年)3月 - ベルトーネ と乗用車設計について技術提携。
1963年 (昭和38年)
1月 - 南アフリカ 向けノックダウン輸出を開始。
3月 - 生産累計100万台達成。
1965年 (昭和40年)
1966年 (昭和41年)11月 - 宇品乗用車専門工場が完成。
1967年 (昭和42年)
1969年 (昭和44年)1月 - 生産累計300万台達成。
1970年 (昭和45年)
1月 - 東洋工業・日産自動車 ・フォード との合弁で「日本自動変速機株式会社」(現・ジヤトコ )を設立。
4月 - 対米輸出を開始 。
11月 - 松田恒次社長の死去に伴い、4代目社長に恒次の子である松田耕平 が就任。
1971年 (昭和46年)2月 - MMA(マツダモーターオブアメリカ)を設立。
1972年 (昭和47年)
11月 - 宇品第2工場完成。
12月 - 生産累計500万台達成。
1974年 (昭和49年)1月 - フィリピン で現地組立を開始。
1975年 (昭和50年)1月 - コーポレートマークを制定(同年4月発売のロードペーサーより使用開始)。同月、タイ で現地組立を開始。
1977年 (昭和52年)12月 - 5代目社長に山崎芳樹 が就任し、松田耕平は取締役会長に退く。これにより同族経営は終焉した。
1978年 (昭和53年)1月 - ロータリーエンジン車生産累計100万台達成。
1979年 (昭和54年)
6月 - 生産累計1,000万台達成。
11月 - フォード が株式の24.5%を取得し資本提携。
1981年(昭和56年)12月 - オートラマ 設立。
1983年 (昭和58年)
1984年 (昭和59年)
5月 - 商号をマツダ株式会社 に変更。
10月 - マツダ財団を設立。
11月 - 6代目社長に山本健一 が就任。
1985年 (昭和60年)
1月 - 米国 生産会社MMUCを設立。
8月 - 乗用車生産累計1,000万台達成。
1986年 (昭和61年)4月 - ロータリーエンジン車生産累計150万台達成。
1987年 (昭和62年)
4月 - 生産累計2,000万台達成。
6月 - 技術研究所横浜 研究所を開設。
12月 - スズキ と軽自動車 における生産協力を発表。同月、7代目社長に古田徳昌 が就任。
1988年 (昭和63年)
5月 - 経営計画「マツダ・イノベーション計画」を開始。同月、アメリカのアーバイン に研究開発拠点「マツダR&Dセンター・アーバイン」を設立 。
10月 - ヨーロッパに販売会社MMEを設立。
1989年 (平成元年)
1990年 (平成2年)
4月 - M2 を設立。
5月 - 欧州に研究開発拠点MREを設立 。
12月 - 生産累計2,500万台を達成。
1991年 (平成3年)
1992年 (平成4年)
2月 - 防府第2工場操業開始。
6月 - 米国生産会社MMUCの社名をオートアライアンスインターナショナル(AAI)に改称し、フォードとの合弁企業化。
7月 - オートラマへの出資比率をフォードと均等化。
1993年 (平成5年)12月 - フォードとの新戦略的協力関係構築を発表。
1995年 (平成7年)
1996年 (平成8年)
4月 - アンフィニ店をマツダアンフィニ店に名称変更、ユーノス店をマツダアンフィニ店またはマツダ店に統合。
5月 - フォードが出資比率を33.4%に引き上げ。
6月、9代目社長にフォード出身のヘンリーD. G. ウォレスが就任。
1997年 (平成9年)
6月 - 新ブランドシンボルを制定(同年8月発売の7代目カペラより使用開始)。
10月 - 北米事業を統合。
11月 - 10代目社長にジェームズ・E・ミラーが就任。
1998年 (平成10年)
1月 - 社章を変更。
5月 - タイ・AAT社で量産を開始 。
1999年 (平成11年)
6月 - 三菱自動車と小型商用車のOEM供給で合意(のち2011年9月を以ってOEM供給解消)。
8月 - 保有するジヤトコの全株式を日産自動車に売却 。
11月 - フォードと新型エンジンシリーズの共同開発及び分業生産を発表。
12月 - 11代目社長にマーク・フィールズ (英語版 ) が就任。
2000年 (平成12年)
7月 - ロードスターが生産台数世界一でギネス世界記録 に認定。
11月 - 中期経営計画「ミレニアムプラン」を発表。
2001年 (平成13年)9月 - 宇品第2工場を閉鎖。
2002年 (平成14年)
4月 - 新ブランドメッセージ「Zoom-Zoom 」を展開。(現在[いつ? ] も展開中)
6月 - 12代目社長兼CEOにルイス・ブース (英語版 ) が就任
9月 - マツダアステックをサンドビック に営業譲渡。
2003年 (平成15年)
7月 - いすゞ自動車 と小型トラックのOEM供給で合意。
8月 - 13代目社長兼CEOに井巻久一 が就任。同月、大阪・名古屋・福岡・札幌の4証券取引所での上場廃止 を発表 。
2004年 (平成16年)
4月 - 本社第1工場での生産を終了。
5月 - 宇品第2工場を再稼働。
2005年 (平成17年)
3月 - 中国に統括会社を設立。
8月 - 中国技術支援センターを開設。
9月 - マツダ、フォード、長安汽車 の合弁で南京 にエンジン生産会社を設立。
2006年 (平成18年)5月 - 美祢自動車試験場(旧・MINEサーキット )を開所。
2007年 (平成19年)
3月 - 中期計画「マツダ アドバンスメントプラン」および技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言」を策定。
7月 - 国内生産累計4,000万台を達成 。
2008年 (平成20年)11月 - 14代目社長兼CEOに山内孝 が就任。フォードが株式を13%残して売却 。
2010年 (平成22年)
2011年 (平成23年)
6月 - 北米生産からの撤退を発表 。同月、メキシコ に車両組立およびエンジン組立工場建設を決定 。
2012年 (平成24年)
2月 - 中期計画「構造改革プラン」を発表 。
11月 - トヨタとメキシコ工場における北米向けトヨタ車の生産について合意 。
10月 - ロシア工場の操業開始 。
2013年 (平成25年)
3月 - フィアット とオープン2シータースポーツカーにおける事業契約を締結 。
6月 - 15代目社長兼CEOに小飼雅道 が就任 。
8月 - 防府工場 の生産累計台数1,000万台を達成 。
2014年 (平成26年)
1月 - メキシコ工場操業開始 。
4月 - コロンビア生産から撤退 。
2015年 (平成27年)
1月 - タイ のパワートレイン工場が操業開始 。
4月 - 中期計画「構造改革ステージ2」を発表 。
5月 - トヨタ自動車と中長期的な業務提携 に向けて基本合意 。
9月 - フォードがマツダの全株式を売却し資本関係を解消 。
2016年 (平成28年)7月 - いすゞ自動車から次世代ピックアップトラック をOEM 調達することで基本合意 。
2017年 (平成29年)
8月 - トヨタ自動車と業務資本提携することを発表 。同月、技術開発の長期ビジョン「サステイナブル Zoom-Zoom宣言 2030」を発表 。
9月 - トヨタ自動車・デンソー と電気自動車 の共同技術開発契約を締結し、合弁会社「EV C.A. Spirit 」を設立 。
2018年 (平成30年)
3月 - トヨタ自動車と米国完成車生産を行う合弁会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 。
5月 - 国内生産累計5,000万台を達成 。
6月 - 16代目社長兼CEOに丸本明 が就任 。
7月 - 西日本豪雨 の発生、従業員の通勤時の安全を確保するために広島県本社工場と山口県防府工場の操業を7月8日から4日間停止、再開後も9月まで生産量の調整が行われた 。
2019年 (平成31年・令和元年)
1月 - フォードが保有する「長安フォードマツダエンジン有限公司」の全株式を取得し、社名を「長安マツダエンジン有限公司」に変更 。
5月 - 「中期経営方針」を発表 。
6月 - MONET Technologies と資本業務提携することを発表 。
11月 - 「中期経営計画」を発表 。
12月 - 東京本社を日比谷U-1ビル から霞が関ビル 25階に移転 。
2020年 (令和2年)
3月 - 新型コロナウイルス の感染拡大に伴う生産量調整のため、本社工場と山口県防府工場、メキシコ、タイ の工場の操業を一時停止した 。
11月 - メキシコ工場について、住友商事 が保有する全株式を取得することで合意し、単独出資に変更すると発表 。
2021年 (令和3年)8月 - 中国での合弁 体制を再編することを発表 。
2022年 (令和4年)
4月 - 東京証券取引所 の市場区分の再編に伴い、「東証1部」から「プライム市場」に移行 。
11月10日- ロシア での生産事業からの撤退を正式発表した 。合弁先のソラーズに売却する。
2023年 (令和5年)6月 - 17代目社長兼CEOに毛籠勝弘 が就任 。
2024年 (令和6年)
2月16日 - 新たな価値創造に挑戦する仲間づくりの場として東京六本木に「マツダイノベーションスペース東京」を開設 。
経営者
マツダの歴代社長・会長は以下の通り。
歴代社長
歴代会長
車種一覧
技術・開発思想
ロータリーエンジン
ロータリーエンジン (13B型)
マツダはロータリーエンジン の量産化に成功したメーカーであったが、2012年6月 にRX-8 の生産完了後 は、ロータリーエンジン搭載車の生産から遠ざかっている。
2013年には、新型ロータリーエンジンを発電機 (レンジエクステンダー )として搭載した電気自動車 の試作車「マツダ RE レンジエクステンダー」を公開 。
2015年10月には、次世代ロータリーエンジン「SKYACTIV-R 」を搭載したコンセプトカーRX-VISION を発表した 。
2018年1月にトヨタ自動車が発表したMaaS 専用電気自動車のコンセプトカー「e-Palette Concept」では、市販化に向けてマツダが技術パートナーとして参加し 、ロータリーエンジンがレンジエクステンダーとして採用される予定であることが発表された 。
スカイアクティブ・テクノロジー
2011年、自動車を構成する諸要素の全てを刷新し、SKYACTIV TECHNOLOGY として発表した。SKYACTIV TECHNOLOGYを全面的に搭載した車両は、この取り組みと並行的に進められてきた生産分野の改革「モノ作り革新」により、1ドル77円でも日本国内から輸出して全ての地域で利益を生み出せるコスト競争力を持つ 。
SKYACTIV TECHNOLOGYの開発には「モデルベース開発」と呼ばれる手法が用いられており 、この手法を用いた開発力については業界随一と他社から評されている 。
2017年8月、圧縮着火による燃焼 方式を世界で初めて実用化したガソリンエンジン 「SKYACTIV-X 」を発表 、2019年11月にMAZDA3 に搭載されて発売された 。
デザイン
ロードスター (NA型・1989年)
RX-VISION (2015年)
マツダは日本の自動車メーカーでも、工業デザインへの意識を早い時期に持った草分けである。1940年代 末期に工業デザイナーの小杉二郎 の助言を受けるようになり、1950年以降のオート三輪では、もともとプレスパーツを用いて直線的だったバーハンドルデザインを発展させる形で、オート三輪の風防ノーズ部を鋭角的に仕上げるスタイリングを採用した。続いて1955年以降はノーズの角をえぐる形で2眼ヘッドライトを配置する精悍な形態を導入、オート三輪デザインの基調とした。小杉の指導の下、自社デザイナーの手で仕上げられた軽三輪トラックのK360 や軽四輪乗用車のR360クーペ (1960年)等までモチーフは引き継がれている。
また、1963年 発売の初代ファミリア ではシボレー・コルベア 風のウエストベルトデザインを取り入れ、1966年 発売の初代ルーチェ では、イタリア のベルトーネ によるスタイリングを採用するなど、古くから旺盛なデザイン志向を発揮していた。
1980年代 後半から1990年代 前半に、デザイン本部長である福田成徳 の指揮の下、「ときめきのデザイン 」をテーマにボディ の光 と影 をコントロールする造形を追求した 。1989年に発表した初代ロードスター のリアコンビネーションランプ は、そのデザイン性と機能性の両立が評価され、ニューヨーク近代美術館 に展示・永久収蔵されている 。1991年に発表した3代目RX-7 は、2008年にイギリス のデイリー・テレグラフ 紙が選ぶ「最も美しい車100選」の61位に選出された 。また、1991年に発表したユーノス500 のデザインは、イタリア のジョルジェット・ジウジアーロ に絶賛されたと言われる 。
1996年にはデザインテーマ「コントラスト・イン・ハーモニー 」を制定し、全ての車種のフロントグリル に5角形の「ファイブポイントグリル」を適用することを決定 。2001年にはフォード 出身のモーレイ・カラム がデザイン本部長に就任し 、デザインテーマ「アスレティック 」の下、躍動感のある造形を追求した 。
2006年にはローレンス・ヴァン・デン・アッカー がデザイン本部長に就任 。デザインテーマ「NAGARE 」の下、流(NAGARE) 、流雅(RYUGA) 、葉風(HAKAZE) 、大気(TAIKI) 、清(KIYORA) 、風籟(FURAI) といった、自然界 に存在する動きの美しさを取り入れたコンセプトカー を発表 。その造形は2010年に発表された3代目プレマシー のデザインに反映された 。
2009年にはアッカーのルノー への転職に伴い 、デザイン本部長に前田育男 が就任 。2010年にデザインテーマ「魂動-Soul of Motion 」をコンセプトカー・靭(SHINARI) と共に発表して以来、生き物 が見せる一瞬の動きの躍動感や緊張感、美しさを取り入れたデザインを進めている 。2015年に発表したRX-VISION は、フランスで最も美しいコンセプトカーに選出され 、2016年には、4代目ロードスター が日本車としては初めて「ワールド・カー・デザイン・オブ・ザ・イヤー 」を受賞した 。
マツダコネクト
アテンザ (2014年型・海外仕様)に搭載されるマツダコネクト
マツダが開発するカーナビゲーション システム及びインフォテインメントシステム。日本 、アメリカ 、カナダ 、メキシコ を除いた地域での名称はMZD Connect 。2013年 11月 発売の3代目アクセラ に初めて搭載された。一部のグレードを除き、ほぼ全てのマツダ車に搭載されている。「ヘッズアップコックピット 」の考え方の下、「センターディスプレイ」、「アクティブ・ドライビング・ディスプレイ(ヘッドアップディスプレイ )」、「コマンダーコントロール」により構成され、脇見運転や不注意運転を最小化するようレイアウトされている 。
ナビゲーション機能は、ショップオプションとして販売される地図データが書き込まれたSDメモリーカード を別途購入し、車載スロットに差し込むことで利用が可能になる。地図データは3年間無料で更新でき、更新ツールを利用すれば自宅でのアップデートも可能である 。
発売当初、ナビゲーションシステムにはハンガリー のNNG (英語版 ) 社製のものがグローバルに採用されたが 、日本のユーザーからはナビゲーション性能の不足を指摘されたため 、2015年 から日本市場のみ、日本のミックウェア 社製のシステムに切り替えられた 。
スマートフォン とも連携し、ハンズフリー 通話やSMS の読み上げの他、Twitter やFacebook といったSNS 、対応するインターネットラジオ の利用も可能である 。アプリケーション の追加や 、Apple が提供するCarPlay 、Google が提供するAndroid Auto の対応も発表されているが 、CarPlayとAndroid Autoの対応において、日本で販売しているモデルはCX-5(2代目・2019年モデル)とCX-8(2019年モデル)、マツダ3(2019年モデル)のみで、他のモデルについては2019年6月時点では対応していない。
マツダコネクトは2DIN 規格に対応していないため、他社のカーナビゲーションに換装することはできない が、アルパイン からCX-5(2代目)とCX-8専用のカーナビゲーションが登場している 。
マツダ車以外では、OEM 供給するトヨタ・ヤリスiA 、フィアット・124スパイダー 、アバルト・124スパイダー に採用されている。
販売
現在のディーラー
マツダ店
メイン店舗。商用車・乗用車の全車種を販売している。
マツダアンフィニ 店
旧・マツダオート店。乗用車を中心としたディーラーとして登場し、1991年11月アンフィニ店に改称、1996年4月にはユーノス店との統合と同時にマツダの名を冠しマツダアンフィニ店となる。アンフィニ店時代はRX-7 やMS-8 などの専売車種があったが、現在はマツダ店同様全車種扱いである。
マツダオートザム 店
元々は軽自動車・小型車を中心としたチャンネルで1989年にオートザム店として開設。経営母体は町の整備工場や中古車ディーラーが多かった。1998年から一定の基準を満たす店舗にマツダの名を冠し現在の名称に変更。軽自動車・小型車のみならずミニバンなどの量販車種も扱うようになった。これまでマツダオートザム店で扱っていないマツダ車はアテンザ 、ロードスター 、タイタン 、ファミリアバン の4車種のみであったが、2016年4月からは、これまでのマツダ店・アンフィニ店同様全車種扱いを開始した 。
過去に存在したディーラー
マツダモータース店
経営母体は主に町の整備工場で、他チャンネルへの統合等は行われなかった。
5チャンネル時代にはアンフィニの看板を掲げていた店舗もあった。
マツダ販売会社グループには属しておらず、実質淘汰され、独立系に移行した。
引き続きマツダ車専売で営業している店舗や、他社併売ながらマツダ車を中心として扱っている店舗では、看板のデザインが昭和期のもの、5チャンネル時代のもの、現行のマツダ販売会社グループ同様のものなど様々である。
ユーノス 店
1989年9月開設。高級車志向のチャンネル。ロードスターやコスモ などの名車を生んだほかシトロエン 車の販売も行ったが、販売が伸び悩み、1996年4月アンフィニ店に統合。
オートラマ 店
フォード 車のチャンネルとして、レーザー やテルスター などマツダ車の姉妹車 を数多く販売した。1994年にチャネル名称を「フォード店」へ変更後はマツダの販売チャネルとしての性格は薄れて行き、1999年に運営会社のマツダ保有分の全株式がフォード側へ売却された事によってマツダから完全に独立した。その後2016年内に輸入販売を含む日本におけるフォード事業を撤退する事が明らかとなり 、2016年9月末日をもって、フォード店としての営業を終了した。
メーカー運営によるショールーム
マツダブランドスペース大阪
原宿マツダロータリー
1980年 - 1993年
マツダロータリー世田谷
1991年 - 1995年 。M2ビル 内に設置。
マツダブランドスペース大阪
2016年1月、大阪市 の「梅田スカイビル タワーイースト」に開設 。
販売方針
マツダは1988年 に、海外販売に依存していた経営体質を改善するため、国内販売を倍増させるとする「B‐10計画」を策定し、従来のマツダ、マツダオート、オートラマに加え、1989年にユーノスとオートザムの独自ブランドと販売網を新たに設立し、当時のトヨタや日産と同様の国内5チャンネル体制を敷いた 。1991年にはマツダオートの名称をアンフィニに改称し、高級車専門店とした。しかし、急激なモデル数の増加によるブランドイメージの混乱や研究開発 費・固定費 の増大を招いた上に、バブル崩壊後の景気低迷の影響も受け、結果的に5チャンネル体制は失敗に終わった 。
以来、住友銀行の主導の下、1994年から5チャンネルに広がった販売網の統廃合を進め、1996年にはマツダブランドに再び一本化された。しかし、国内販売では大幅な値引きや安売りに頼った販売拡大策を推し進めたためマツダ車の中古車 査定価格は下落し、他社のディーラーに下取り に出そうとしても残価が低すぎるため、結果としてマツダ車以外に乗り換えられないマツダ地獄 と揶揄される状態を招き、ブランドイメージの低下と販売不振を深刻化させる悪循環に陥った 。
フォードの傘下に入ってからは、「Zoom-Zoom」のキャッチフレーズの下、スポーティなブランドイメージを構築する戦略を進め、大幅値引きに頼る販売を段階的に止めて、メーカーとディーラーが一体となってマツダのブランドイメージ向上に努めている。2011年のSKYACTIV TECHNOLOGY 導入以降は、世界的に「売り方革新」と呼ばれる販売改革を進めており、インセンティブ の削減、正価販売の定着をこれまで以上に進めていくとしている 。
2014年 には、デザイン本部が監修した新コンセプトの販売店「新世代店舗」を順次展開することを発表した 。
キャッチコピー
メイン・キャッチコピー
技術革新のマツダ (旧ロゴ時代・1963年 - 1967年)
ロータリーエンジンを完成したマツダの○○ (カテゴリー)(旧ロゴ時代・1968年)
世界が注目するロータリーエンジンのマツダ (旧ロゴ時代・1968年)
世界へチャレンジするロータリーエンジンのマツダ (旧ロゴ時代・1969年 - 1970年代初頭)
人と社会にまごころをこめて奉仕するマツダ (旧ロゴ時代・1971年 - 1972年)
クルマの主流をかえるロータリーのマツダ (旧ロゴ時代・1972年 - 1975年)
Better & Better (現行ロゴ変更後・1970年代後半)
社会にとってのBetterへ 走ることのBetterへ (1970年代後半)
個性あざやかに 品質のマツダ (1980年代前半)
当時の広告、カタログでは「品質のマツダ」の表記がついていたが、CM、プロモーションビデオの最後の部分でも使用されたが、こちらは「品質のマツダ」の表記がなかった(上に、「個性あざやかに」下に「Mazda」の文字)。社名変更後は使われなくなった。
新しいマツダ、始めます。 (1995年10月 - 1996年6月)
For mobility pleasure (1995年10月 - 1996年6月)
使えるクルマ・楽しいクルマ。That`s Mazda (CMでは、使えるクルマ・楽しいクルマ。の部分が省略化されている。)(1996年7月 - 1999年3月)
心を動かす新発想 (1999年4月 - 2002年4月)
ZOOM-ZOOM (2002年4月 - 現在)
Be a driver. (2013年4月 - 現在)
サブ・キャッチコピー
走る歓びと環境安全性能の調和をめざすマツダ
大人だって、遊びがなくちゃ (2001年5月-2002年3月)
翼をもったクルマへ (2011年4月)
世界基準の走りとエコを SKYACTIV TECHNOLOGYのマツダ (2012年4月)
基本が変われば、パフォーマンスも変わる SKYACTIV TECHNOLOGYのマツダ (2013年1月)
自分の行く道は、自分で決めた方が楽しいに決まっている Be a driver. マツダ (2014年1月)
クルマは、単なる道具ではない。 (2014年7月)
ともに走り、ともに歓び、ともに生きていく。 (2015年1月)
もっともっと人と一つになる車を Be a driver. マツダ (2016年1月)
美しく走る。 (2019年1月)
他社との関係
日本国内
住友グループ
マツダのメインバンク である三井住友銀行 をはじめ、住友グループ各社との関係が深い。オイルショック 後の経営危機の際は、当時の住友銀行 から役員の派遣を受け、銀行の主導で再建が進められた 。バブル崩壊 の1991年 には、住友銀行出身の和田淑弘 が社長に就任し、銀行主導でフォードとの提携が進められた。2010年にフォードがマツダの株式を売却した際には、三井住友銀行や住友商事 が株式の一部を引き受けている 。また、住友商事とは2011年 にメキシコ に共同で工場を設立した(2020年 にマツダの単独出資に変更) 。
2012年6月には、本社工場などの土地を三井住友ファイナンス&リース に139億円で売却し、これらの施設について今後はリース契約 を結んで引き続き使用すると発表した 。
伊藤忠商事
1983年に東洋工業(当時のマツダ)と共同で起亜自動車 と資本提携契約を結んだ 。2010年にフォードがマツダの株式を売却した際には、株式の一部を引き受けている 。2012年にはマツダの連結子会社 であるトーヨーエイテック の株式を取得することで合意し 、発行済株式の7割を取得したが 、2016年 10月 にマツダが株式の20%を買い戻し、トーヨーエイテックは両社の折半出資となった 。2015年には南アフリカ におけるマツダの販売統括会社の第三者割当増資 を引き受け、現地の販売事業を合弁化した 。
トヨタ自動車
2010年 3月 、ハイブリッド 技術のライセンス供与で合意し 、2013年 11月 にはSKYACTIV-G とTHS-Ⅱを組み合わせたハイブリッドシステムをアクセラ に搭載し発売した 。
2012年 11月 には建設中のメキシコ工場で製造する予定のマツダ2 をベースにした小型車を、トヨタにOEM 供給することを発表 。2015年 にサイオンi Aとして発売され、2016年 にはサイオンブランドの廃止に伴いトヨタ・ヤリスiA に改称された 。
2015年 5月 には中長期的な業務提携 に向け基本合意したことを発表 。2017年 8月 には業務資本提携を結ぶことを発表し、株式 を相互に持ち合うことで合意した 。合わせて、アメリカ での合弁 工場の設立、電気自動車 ・コネクテッドカー ・安全技術 での協業、商品補完の拡充を進めていくことを発表した。
2017年 10月 には、デンソー を加えた3社で、電気自動車の共同開発拠点としてEV C.A. Spirit が設立された 。
2018年 6月 には、トヨタのMaaS 専用電気自動車のコンセプトカー「e-Palette Concept」の市販化に向けて、マツダが技術パートナーとして参加することが発表された 。
同年6月 にはトヨタからプロボックス ・サクシード のOEM供給を受け、4代目ファミリアバン として発売 し、さらに2019年4月にはトヨタからハイエース のOEM供給を受け、3代目ボンゴブローニイ として発売した 。
同年11月には折半出資で北米の新工場『マツダ・トヨタ・マニュファクチャリングUSA』の建設に着工した 。
スズキ
マツダは1989年からスズキの軽自動車 のOEM供給を受けており 、現在ではそれぞれキャロル 、スクラム 、フレア 、フレアワゴン 、フレアクロスオーバー として販売している。
以前は、スズキからエンジン やプラットフォーム の供給を受け、キャロルやAZ-1 を製造していた。さらに、AZ-1をスズキにOEM供給し、キャラ として販売していた。また、スズキの普通自動車 であるエスクード のOEM供給を受け、プロシードレバンテ として販売していた。インドネシア では小型MPVエルティガ のOEM供給を受け、VX-1の名で販売していた 。
いすゞ自動車
マツダはいすゞの商用車であるエルフ のOEM供給を受け、タイタン として販売している 。2016年 には、いすゞが開発した次世代ピックアップトラック をマツダにOEM供給することで合意した 。
以前はいすゞからディーゼルエンジン の供給を受け、タイタンやファミリアに搭載していた。
日本国外
フォード
1979年 11月 にマツダの発行済み株式の25%を取得して以来、長らく筆頭株主であった。この時期にはマツダ車をベースとした車両をアジア・太平洋地域向で販売したり、日本国内ではマツダ車をオートラマ店(現・フォード店)でフォードブランドとして販売していた。バブル崩壊 以後、マツダの経営状況が悪化したため、メインバンクの住友銀行(当時)の呼びかけに応じる形で1996年 5月 に出資比率を33.4%に引き上げ、経営権を握るに至った。これ以降、社長を始め多数の役員を派遣し、同じくフォードグループであるボルボ も含めたプラットフォームやパワートレーンの共同開発・共有化が進められた。
しかし、2007年 の世界金融危機 により業績が悪化したフォードは、2008年 11月 に保有していたマツダ株式の大半を資金調達のために売却し、さらに2010年 には追加売却が行われた。2015年 にフォードは所有するマツダ株式の全てを売却し、マツダはフォードグループから独立した。
2019年 1月には、フォードが保有する「長安フォードマツダエンジン有限公司」の全株式をマツダが取得し、社名を「長安マツダエンジン有限公司」に変更した 。
資本提携が解消された現在においても、タイ での生産合弁事業は継続されている 。
フィアット
2013年1月、次期ロードスターをベースに開発したスポーツカーを、傘下のアルファロメオ ブランドで発売することで合意したと発表 。その後、当初の発表とは異なり、2015年にフィアットからは124スパイダー として、2016年にはアバルト からアバルト・124スパイダー として発表された 。
第一汽車
中国での生産委託および合弁販売事業を行っている 。
長安汽車
中国での生産委託および合弁販売事業を行っている 。
ソラーズ
折半出資の合弁企業「マツダソラーズマヌファクトゥリングルース」を設立し、ロシアでCX-5、マツダ6(アテンザ)の生産を行っている 。
ベルマツ
折半出資の合弁生産・販売会社を設立し、マレーシア でCX-5とアクセラの生産を行っている 。2013年6月には、イノコム に委託している現地工場の所有権を取得することを発表した 。
過去
日産自動車
マツダは1994年から2018年まで、日産の商用車 であるAD のOEM供給を受け、ファミリアバン として販売していた 。
マツダからは、ボンゴバン、ボンゴトラック をバネットバン、バネットトラック としてOEM供給していた 。また、プレマシー をラフェスタ ハイウェイスター としてOEM供給していた 。
三菱自動車工業
1976年に、軽自動車規格改定に伴うポーターキャブ 改良で、G23B型 の供給を受けて搭載した。
1999年から2011年までボンゴをOEM供給し、デリカバン、デリカ トラック、デリカカーゴ として販売していた 。
ホールデン
部品供給契約を結び、ロードペーサー を製造した 。
起亜自動車
当時の東洋工業より技術提供を受け、1962年 に三輪車 の生産を、1970年代からはマツダ車の乗用車 や商用車 のノックダウン生産 を開始し、1983年には東洋工業(当時)及び伊藤忠商事と資本提携契約を結んだ 。ボンゴ は名称もそのままに現地で販売が行われた(→キア・ボンゴ )ため、韓国 では「ボンゴ」はワンボックスカー全体を指す語(商標の普通名称化 )になっているとされる 。
本田技研工業
1999年に、駆動系部品の調達で、ホンダと業務提携をした。マツダは、ホンダのスポーツカーである、S2000 のプロペラシャフトを供給していた。当時マツダはFR の開発経験があったため、ホンダはその外注を受けていた。
シトロエン
ラインナップ補完のために、マツダの自動車ブランド「ユーノス 」でシトロエンBX 、エグザンティア などを販売した。
ランチア ・アウトビアンキ
高級車ラインナップを補う目的で、マツダのディーラーの一つ「オートザム 」でランチア・テーマ 、ランチア・デルタ 、アウトビアンキ・Y10 といったイタリア・フィアットオートが製造するランチア、アウトビアンキブランドの乗用車も販売されていた。
プレス工業
マツダの商用車であるボンゴ・トラック の製造を委託していた 。
モータースポーツ
この節は検証可能 な参考文献や出典 が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加 して記事の信頼性向上にご協力ください。(このテンプレートの使い方 ) 出典検索? : "マツダ" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL (2017年8月 )
グループCの787B
グループN仕様の323 4WD
北米のフォーミュラ・マツダ
1990年代までは世界ラリー選手権(WRC) やル・マン24時間レース などにワークス (マツダスピード )として積極的に参戦していた。80年代まではロータリーエンジン 搭載車でのエントリーが主体であったが、80年代末期からWRC のファミリア やグループC のMX-R01 、スーパーツーリング のランティス やクセドス などレシプロエンジンでの参戦が目立つようになった。
1999年にマツダスピードがブランド名だけ残して解散して以降、日本法人のマツダとしては一切のワークス活動を行っていない。レースのノウハウと人材は全て社外に放出され、787Bなどは保管しているものの高出力エンジンに対応したエンジンベンチ設備すらない状態である。
1990年代以降もアメリカのマツダUSAはデイトナ24時間 含むIMSA のスポーツカーレースに参戦し続けた他、グローバルMX-5カップやロードトゥインディ(プロ・マツダ チャンピオンシップ など)といった草の根レベルのレースを運営したり、プチ・ル・マン やラグナ・セカ のタイトルスポンサーを務めるなど精力的に活動を続けていたが2021年をもって撤退。以降はMX-5カップなどのグラスルーツ(草の根)カテゴリにのみに活動を縮小した。
フォードはデュラテックエンジンの一部をマツダに製造させていたため、TC2000アルゼンチン選手権 のように市販車を用いる競技でフォードバッジのマツダエンジンを用いることがあった。
レース実績
Grand Am GX MAZDA6 SKYACTIV-D Racing(2013年)
2011年 ローラ・B09/86 マツダ ALMS プチ・ルマン
2011年、アメリカン・ルマン・シリーズ でAER と共同開発した、MZR-R2.0Lターボエンジンを搭載したダイソンレーシングがLMP1クラスでドライバー・チームのダブルタイトルを獲得した。
2012年6月、マツダが2.2L直列4気筒ディーゼルターボエンジンを、ル・マン24時間レースに出場するLMP2クラスに供給し、2013年にエンジンサプライヤーとしてレースに復活する方向であることが発表されたが、使用を希望するチームが現れず日本国内のイベントで車両を展示するに留まった 。
2013年、アメリカで、環境に配慮した車両によって競われるグランダム のGXクラスにマツダ6グランダムGXを投入。マツダ6グランダムGXはパイプフレームにアメリカのマツダ6似の外装を装着し、ディーゼルエンジンを搭載したマシンでシーズン中に9連勝などしてクラスチャンピオンを獲得した。レーシングエンジンの開発はマツダ社内では出来なくなってしまっている為に、フロリダ州のスピードソース・エンジニアリング社でエンジンが開発された。マツダは量産車の部品供給やマツダ本社とカリフォルニアのマツダUSA R&Dセンターからの専門家の派遣でサポートを行った。エンジンは380馬力を発生した。
2014年のサンダーヒル25時間レースでは、マツダRX-8がE2クラスを制覇。E3クラスは、NA型マツダMX-5ミアータが2度目の優勝を飾った。最も速いE1クラスにも3台のディーゼル車を投入したが成績は残せなかった。
2014年 アメリカのUSCC(ユナイテッド・スポーツカー選手権 )に、マツダUSAはチーム『SKYACTIV-Dレーシング』と『スピードソース』としてローラ 製のシャシー(ローラ・B08/80 )にディーゼルターボエンジン搭載した2台のLMP2マシンを出走させた 。前年のGXクラスでの活躍の経験を生かし、オーバーヒート対策や450馬力へのパワーアップがなされたエンジンがミドシップに搭載されたが、予選ではトップチームの4-5秒落ちのタイムしか記録できないなど戦力不足が明らかで戦績は芳しくなかった(他の主力チームはV8エンジンで650馬力前後)。デイトナ24時間では2台共エンジントラブルでリタイヤした。マツダLMP2は他チームより10%遅く35%燃費が良いと評価された。2016年にはディーゼルをやめ、英国AER 製のガソリン直4ターボであるMZ-2.0Tに変更。これによりマシンからSKYACTIVの文字が消えた 。
マツダ・RT24-P
レース車両
マツダ767B 兵庫県セントラルサーキット 2007年7月8日
スポンサー
国内スポーツ
MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島
広島東洋カープ
プロ野球セントラル・リーグ 所属の球団で、持分法を適用していないマツダの非連結子会社。1967年に当時の社長であった松田恒次 が球団筆頭株主になって以降、事実上の親会社であり、メインスポンサーでもある。その際、当時の球団名「広島カープ」に当時の社名である東洋工業の「東洋」がついて現在の球団名になった。マツダは球団筆頭株主ではあるが、同社が同族経営でなくなった後も、引き続き球団株を合計50%以上取得している創業家の松田家一族が行っている。そのため球団オーナーは、松田耕平 、松田元 と松田家から輩出している。一方、2019年現在の常務取締役球団本部長の鈴木清明 はマツダからの出向である。
広島東洋カープの新本拠地(二代目の広島市民球場)の建設に際して多額の建設事業寄付を行っており、完成すると命名権 を獲得して「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島 」と称することになった。同球場のカープパフォーマンス席上にマツダの広告看板があり宇品・防府で生産する最新車種の宣伝を行っている。
日本選手権シリーズ ではカープが日本一に輝いた場合の最優秀選手に対してはマツダ提供の高級乗用車が贈られた(過去、1979年・1980年・1984年の3回。カープ以外の優勝の場合はトヨタ自動車 協賛)。2007年から乗用車の副賞は廃止されたが、マツダが日本野球機構 (NPB)パートナーであることから、同年以後カープを含む優勝球団の最優秀選手に対するマツダ賞の賞金として100万円が贈られている。
カープのヘルメットの色はマツダ車のカラーリングの1つである「ソウルレッドプレミアムメタリック」を再現したものである。マツダが特別色として開発し、カープに提供している。
マツダの旧社名「東洋工業」の略称の1つでもあった「東洋」を、グループ各社や他のスポンサー企業があまり使用しなくなった現在でも、球団の正式名称に入れている。
かつて王貞治 が打席に立った際ににカープが使用していたシフト の「王シフト 」は、球団の関係者が府中町のマツダの本社にまで出向き、マツダが所有していたコンピュータを用いてデータを算出し生み出された。
サンフレッチェ広島F.C
Jリーグ 所属のサッカークラブで、マツダの関連会社。マツダ(東洋工業)のサッカー部 を母体としており、1992年の設立当初は球団筆頭株主で、家電量販店 のデオデオ (現・エディオン )が筆頭株主となった2007年からは次席株主である。主要スポンサーの一つでもあり、1992年から現在までユニフォームスポンサーを務めている。
広島ドラゴンフライズ
B.LEAGUE 所属のプロバスケットボールチーム。広島マツダ がダイヤモンドパートナーとして加わっており、同社会長の松田哲也が後援会副会長を務める。また、マツダ本社もドラゴンフライズのプロモーションカー製作に関わり 、2023-24シーズンからはダイヤモンドパートナーに加わっている(広島マツダも継続) 。
さいたまブロンコス
B3.LEAGUE 所属のプロバスケットボールチーム。マツダオート東京(現・関東マツダ )のバスケットボール部が前身だが、現在はマツダとの直接の関連はない。
マツダスカイアクティブズ広島
マツダの社会人ラグビーチーム。現在同社のシンボルチームの一つ。ジャパンラグビーリーグワン 所属。
マツダ陸上競技部
マツダの社会人陸上競技チーム。現在同社のシンボルチームの一つ。東洋工業時代に全日本実業団対抗駅伝競走大会 (現通称・ニューイヤー駅伝)優勝2度。
マツダ クロス・ナイン
マツダの9人制女子バレーボールチーム。V9チャンプリーグ 所属。
海外スポーツ
大会スポンサー
テレビ番組
ラジオ番組
現在
過去
拠点
研究開発拠点
三次自動車試験場。1975年当時国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービス の空中写真を基に作成
研究開発拠点は以下の通り 。
試験場
生産拠点
現在
日本
北米
欧州
マツダソラーズマヌファクトゥリングルース(ロシア ・プリモリスキー州ウラジオストク ・2012年10月操業)
アジア・太平洋
オートアライアンス(タイランド)Co.,Ltd.(タイ ・ラヨーン県 イースタン・シーボード工業団地・1998年5月操業)
MAZDA2、MAZDA3、CX-3、CX-30、BT-50
マツダパワートレインマニュファクチャリング(タイランド)(タイ・チョンブリ県 ・2015年1月操業)
一汽乗用車有限公司(吉林省 長春市 ・2003年3月操業)
長安マツダ汽車有限公司(江蘇省 南京市 ・2007年10月操業)
長安フォードマツダエンジン有限公司(江蘇省南京市・2007年4月操業)
タコ マツダ オートモービル マニュファクチャリングカンパニー(ベトナム ・クアンナム省 ・2011年10月操業)
マツダマレーシアSdn.Bhd.(マレーシア ・スランゴール州 ・2012年9月操業)
過去
オートアライアンス・インターナショナル(アメリカ・ミシガン州フラットロック・1987年9月操業 - 2012年8月生産停止 )
コンパニアコロンビアナアウトモトリスS.A.(コロンビア ・ボゴタ ・1983年4月操業 - 2014年4月生産停止 )
MAZDA2、MAZDA3、BT-50、323、626、
統括拠点
マツダノースアメリカンオペレーションズの本社ビル(カリフォルニア州アーバイン )
日本
北米
欧州
アジア・太平洋
その他の地域
事件・不祥事
パワーハラスメントによる社員の自殺
2007年 、当時25歳であった男性社員がうつ病を基に自殺した。男性は、入社20年のベテラン社員が担当していた購買業務を引き継ぐ形で異動し、時間外労働は自殺直前に月80時間を超えていた。しかし上司は男性を叱責し続け、孤立無援の状態に置かれた男性はうつ病を発症し、社宅の自室で首つり自殺した。この上司は男性の自殺後にも、職場で笑いながら「あ、亡くなったわ」「この忙しいのに」と発言したり、同僚が男性の机に花を飾ろうとしたときに「大っぴらにするな」と制したりした。葬儀の場でも、弔文原稿に目を通しながら冗談めいた口調で「泣かすよなあ」と発言した。 マツダは遺族側と裁判で争い、「過重労働はなく、上司もサポートしていた」などと主張していたが、2011年 2月、神戸地裁にて「質的、量的に過剰な労働で、自殺は業務に起因する。一方で上司の適切なサポートもなく、同社は安全配慮義務を怠った」として過労自殺が認められ、約6,400万円の支払いが命じられた 。
下請法違反(2008年)
2008年 6月、公正取引委員会 がマツダに対して、下請け 事業者への代金支払に関して違法行為があったとして、勧告を行った。2005年 7月から2006年 11月の間、マツダが取引先から購入した部品について、下請事業者の合意無しに単価を一方的に引き下げた結果、下請代金支払遅延等防止法 (下請法)にて禁止されている代金減額が生じたと判断された。これを受けてマツダは、公取から指摘された減額代金全額を、2008年3月に下請事業者へ返還した 。
派遣法違反
2009年 6月、マツダが法定期間(3年)を超えて派遣社員を工場に勤務させたのは、労働者派遣法 違反の疑いがあるとして、広島労働局 が文書で指導を行った。マツダは本社工場や防府工場に派遣された5人の派遣社員を途中、期間従業員として約3か月間だけ直接雇用し、再び派遣社員で受け入れる方法で、法律上の直接雇用義務が生じる連続3年の派遣期間を超えないように操作していた。県労連は「全国初のケースではないか」としている 。
マツダ本社工場連続殺傷事件
関東マツダによる修理費不正請求
2012年 1月、マツダの連結子会社 である関東マツダ は、事故車両の修理費を損害保険 会社に水増し請求する不正があったと公表した 。不正は2006年4月以降、2,978件あり、水増しした請求額は計約7,707万円に上った 。このため国土交通省 関東運輸局 は関東マツダに調査を指示し、行政処分 を下した 。
テレビCF撮影に伴う危険運転およびその対応
2015年 5月下旬、マツダの連結子会社である静岡マツダ が、当時登場したロードスター(ND型) の地方局向けテレビCF を作成するにあたり、西伊豆スカイライン (公道 、静岡県 伊豆市 )にて、映像制作会社の撮影車両が対向車線を大きくはみ出すようなかたちで危険運転を行った。交通規制等は特に布かれていなかった。この様子は現地に居合わせた一般人が撮影し、Twitter の当人アカウントに掲載したほか、マツダ本社広報部のアカウントへの指摘も行った。
同年8月3日、この指摘に対しマツダは関与を否定。一方で、指摘者のアカウントへ返信する際に返信先アドレスに「.(ドット)」を付加したことで、双方のやり取りはマツダ側Twitterフォロワー4万7,000人(当時)にも閲覧可能となった。この結果、指摘者はマツダフォロワーからを多数の批難を受け、アカウントを削除するまでに追い込まれた。この件に対しITジャーナリストからは「企業の公式ツイッターでドットを打つなんて聞いたことがない。悪意を感じる。」「“さらし上げ”の効果が高まる。」「マツダは最初の調査に自信があったのか、『悪いのはウチじゃないんだ』と過剰な防衛意識が働いたのでしょう。」との指摘を受けている 。
ところが8月5日、マツダは「確認範囲を拡げ、現在事実関係を調査中」とした上で、8月7日夜、静岡マツダによる撮影であったと謝罪 。同年9月、当該の映像制作会社および男性社員が道路交通法 違反の容疑で書類送検された 。
関西マツダによる整備費架空請求
2016年 7月、マツダの連結子会社 である関西マツダ は、車両整備料金の一部をリース 会社に架空請求する不正があったと公表した 。不正は2004年 6月から2015年 12月までの間に2,054件あり、リース会社2社に対する架空請求は総額約1,100万に上った。この事態を受け、国土交通省 近畿運輸局 は関西マツダに対して文書で警告した。
社員寮での強盗殺人事件
2016年 9月14日 午後4時15分頃、広島市 南区 向洋大原町 のマツダの社員寮 「マツダ大原寮」の非常階段において、19歳の男性社員が頭から血を流して倒れているのが発見され、その後病院で死亡が確認された 。24日、広島県警 は同期の20歳の男性社員を強盗殺人 の疑いで逮捕した 。被害者は14日午後2-3時頃、容疑者の運転する車(マツダの社員だが、所有していた車両は他社のものである初代トヨタ・マークX だった)で複数のATM を回り計120万円を引き出した後、午後3時35分頃、寮の非常階段において消火器 で頭を殴られるなどして殺害されたとみられる 。事件後に奪われたと見られる現金は容疑者の口座へ入金されていた 。被疑者はその後10月14日 に広島地方検察庁 から同容疑で起訴された 。2017年12月6日に広島地裁 は元同僚に無期懲役判決を言い渡した。2018年3月22日に広島高裁 は一審を支持して弁護側控訴を棄却した。上告せず刑確定。
完成車検査における不適切検査
2018年 8月8日 、マツダ、スズキ、ヤマハ発動機 は、燃費・排ガスの検査で不適切な処理をしていたと国土交通省に報告した。不適切な検査で出荷された車両は、スズキが6,401台、マツダが72台、ヤマハ発動機が7台。マツダは、新車の出荷前の品質検査で、適性を欠いたデータを無効とせず、有効として扱っていた。今回の事案の発生原因として、速度トレースエラーが生じた場合に、自動的にシステムで無効にしていなかったこと、担当検査員に判定をゆだねる工程設計になっていたことの二つを、マツダはあげており、再発防止策として、測定結果を自動的に無効とする機能を追加するとともに、検査データを複数の検査員でダブルチェックする対応を進めるとしている 。
下請法違反(2021年)
2021年 3月、公正取引委員会はマツダに対し、下請け業者に手数料 名目で不当な支払いをさせていたとして、下請代金支払遅延等防止法(下請法)違反で勧告を行った 。マツダは2018年11月から2019年 10月の間、下請けの資材メーカー3社に対して手数料名目で5,100万円を支払わせており、その際の振込手数料も3社に負担させていた 。手数料はマツダが委託する部品メーカーと3社との取引量に応じて設定され、マツダが毎月請求していた 。こうした請求は昭和 50年代から続いていたとみられる 。マツダは指摘を受けてこうした行為を取りやめ、資材メーカーに対して全額と振込手数料を返金した 。
関連会社
連結子会社
連結子会社は以下の通り(2021年3月31日現在) 。
マツダ中販
マツダモーターインターナショナル
マツダエース
マツダロジスティクス
倉敷化工
マツダE&T
マツダパーツ
函館マツダ
東北マツダ
福島マツダ
北関東マツダ
甲信マツダ
関東マツダ
静岡マツダ
東海マツダ販売
北陸マツダ
京滋マツダ
関西マツダ
西四国マツダ
九州マツダ
南九州マツダ
沖縄マツダ販売
マツダモーターオブアメリカ, Inc.
マツダカナダ Inc.
マツダモトールデメヒコS. de R.L. de C.V.
マツダセルヴィシオスデメヒコS. de R.L. de C.V.
マツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコS.A. de C.V.
マツダモトールオペラシオネスデメヒコS.A. de C.V.
マツダモータース(ドイツランド)GmbH
マツダモーターロジスティクスヨーロッパN.V.
マツダモーターヨーロッパGmbH
マツダオトモビルフランスS.A.S.
マツダモータースUK Ltd.
マツダスイスS.A.
マツダモトールデポルトガルLda.
マツダモーターイタリア, S.r.1.
マツダオートモービルズエスパーニャ, S.A .
マツダオーストリアGmbH
マツダモーターロシア,OOO
マツダオーストラリアPty Ltd.
マツダモータースオブニュージーランドLtd.
マツダセールス(タイランド)Co., Ltd.
マツダパワートレインマニュファクチャリング(タイランド)Co., Ltd.
マツダマレーシアSdn.Bhd.
マツダ(中国)企業管理有限公司
台湾マツダ汽車股份有限公司
マツダサザンアフリカ(Pty)Ltd
マツダデコロンビアS.A.S.
0 その他22社
持分法適用会社
持分法適用会社は以下の通り(2021年3月31日現在) 。
持分法非適用会社
関連団体・関連施設
マツダミュージアム
Mazda Classic Automobil Museum Frey (ドイツ ・アウクスブルク )
日本
マツダが運営する企業博物館 。宇品第一工場に隣接しており、入館は完全予約制。係員の案内で各種展示と、実際に稼動している隣接工場の生産ラインを見学することが出来る。
ドイツ
2017年 5月 にドイツ の現地ディーラーの経営者が「Mazda Classic Automobil Museum Frey 」の名で開設したマツダ公認のミュージアム 。所有する120台以上の中から45台が交代で展示される。アウクスブルク の路面電車 の旧車庫 を改装して開設され、ギフトショップやレストランも併設されている。
マツダ病院
マツダが運営する企業立病院 。1938年 にマツダ構内の医務室として開設されたのが始まり 。1950年 に付属病院に変更され、1961年 には現在の地に病棟が建設された 。
マツダ財団
公益財団法人マツダ財団 は、「科学技術の振興と青少年の健全育成のための助成などを行い、世界の人々が共に繁栄を分かち合い、心豊かに生きることのできる社会づくりに寄与すること」を目的としてマツダが設立した公益財団法人 。1984年 に財団法人 として設立され、2010年 11月に公益財団法人へと移行した 。
マツダ工業技術短期大学校
マツダ工業技術短期大学校は、マツダが設立した厚生労働省 認定の2年制企業内短大 。技術・技能者を育成するために1988年 に設立された 。企業内学校 であるため入校者は全てマツダの社員であり、新卒者と社内選抜者で構成されている。
東洋大橋
マツダが広島本社内に所有する橋 。マツダミュージアム 見学の際には社内バスでこの橋を渡って移動する 。
脚注
注釈
^ 東洋工業時代の車両の銘板やカタログなどでは、広島の企業であることを明確にするため、本社の所在地を「広島市外府中町 」と記していた。
^ 当時、コルク板は軍事 用としては砲弾 などを保管する際の緩衝材 として、業務用及び家庭用としては冷蔵庫 などの断熱材 などとして使用されていた。
^ 現在の広島簡易裁判所 に相当 。
^ 当時、外貨 が流出する事業には政府の認可が必要だった。
^ 三輪トラックは走行時に出すエンジン音から「バタンコ」、「バタバタ」などと呼ばれており、東洋工業は他の四輪車メーカーから「バタンコ屋」と揶揄されていた。
^ 300億円が投じられたこの新工場は、オイルショック によるRE車の販売不振を受け完成目前にして工事が中断され、最終的に1979年(昭和54年)に廃棄処分された。
^ フォードでは Courier (クーリエ)として販売。
^ この販売拡大策はオートラマ 社長の安森寿朗が立案し、住友銀行 出身の大原通正が後ろ盾となって推進した 。社内には危険視する声もあったが、国内営業部門の強い要望を受け、最終的に当時社長だった山本健一 がゴーサインを出した 。
^ 10年先までの全ての車種をまとめて企画・開発する「一括企画 」、一括企画で決めた車種の主要な技術的要素を統一し、コンピューターシミュレーション 技術を用いて開発の効率化とコスト低減を目指す「コモンアーキテクチャー 」、同一生産ラインで複数の車種を変種変量で造る「フレキシブル生産 」の3つから構成される。
^ 第二次世界大戦 の前に、フォードの生産工場が所在していた地域である。
^ 旧MINEサーキット 。マツダにより買収され試験場として開設された 。
^ 連結財務諸表 に重大な影響を及ぼしていないことを理由に持分法の適用範囲から除外されている 。
出典
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参考文献
社史
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